医師も外国人人材を求む！？

東京医科大が女子の合格率を意図的に低くしていた問題が報道を賑わせています。

私は複数の病院で、医師職員の給与制度（基本給や諸手当、賞与、退職金）構築に関わっていますが、事務局様より次のようなコメントを度々、聞きます。

「当病院でも女性医師が増加して困る。特に女性医師は、夜間や休日対応はをやりたがらない、または務めれない。その分、男性医師の負担が増している。男性医師からも、女性医師の採用を減らしてほしいという要望が強い。」

こういったことを踏まえて、夜勤勤務の時間を二部制にしたり、手当を増額する等の対応をしていますが、解決に直結していないのが現状です。性別に関わらず地方では医師不足が深刻化する一方で、高齢化により地方病院のニーズや役割は増しています。特に段階の世代が75歳を超える2025年以降は医師不足が益々大きな問題に発展することは明らかです。

国は段階的に、インドネシアやフィリピン等からの看護師や介護士の受入れを進めていますが、外国人医師の受入れも進めていかなければ、立ち行かなくなるでしょう。

そのためには、試験や資格制度など他職種以上に綿密で計画的なものが求められます。また、病院側も性別や国籍に関わらない多様な職員が働き易い環境づくりが求められるのではないでしょうか。