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評価者に求められる人事評価の基本とは!?  その1

あらためて、人事評価の基本事項について、確認していきましょう。

人事評価の前に、まずはマネジメントについて考えていきます。マネジメントとは目的に対して目標を定め、関係者との間で一定のルールや役割分担などを定めてコミュニケーションを取りながら、効果的に目標達成できるよう働きかけていくことです。

また組織とは、ヒト、モノ、カネ、情報などの資源を有効に活用し、少しでも多くの良質な成果を得るようにするための仕掛けということが言えます。

経営学者のチェスター・バーナードは、組織は、2人以上の集団で、3つの要件がそろって初めて機能すると言っています。

その3つの要件というのは、共通の目的・目標を持っていること、役割分担のもと協働してること、コミュニケーションをしていること、で、これらが一定水準必要としています。

人事評価は、マネジメントがより良く進むためのツールとしての役割があります。

ここで人事評価の定義を見ていきます。期待に対する遂行事実を判定する行為です。

部下の事実に関しては、色々とあると思いますが、人事評価では、人格とか性格とか属性などを見るのではなく、あくまで職務活動の事実を見て下さい。

そして評価者独自の見方やルールで評価するのではなく、組織のルールで評価をすることになります。

人事評価の目的は3つあります。1つは「経営指針の徹底のため」、2つ目は「人材育成のため」、そして3つ目が「処遇を公正に決めるため」です。3つ目の処遇を公正に決めるためというのに、目が行きがちですが、人事評価には、マネジメントがより良く進むためのツールとしての役割があります。

これら3つの目的を達成していくためには、3者の協力が不可欠です。まずは評価者である上司が公正に評価をすること、そして経営陣や管理部門が運用をしっかり行うこと。3つ目は、部下自身が、面談や自己評価を通して、気づきを得て業務に活かしていくことです。

次回に続きます。

この記事を書いた人

ヒサエダコンサルティング
久枝良彰
監査法人トーマツのマネジメントコンサルティング部、およびグループ会社のトーマツコンサルティング株式会社で、組織・人事コンサルティングのプロジェクトマネージャーとして在籍。平成17年9月に、有限会社ヒサエダコンサルティングを立ち上げ、代表取締役に就任。これまで、多数の企業・公的機関・医療機関に対して、組織・人事制度のコンサルティング支援を経験している。また、学校法人産業能率大学の契約講師として、全国の企業・地方自治体の管理職研修・人事評価者研修を多数実施している。平成21年度より、中小企業基盤整備機構・中小企業大学校の契約講師も務める。九州大学大学院(MBA)修了、「組織論」を中心に研究。
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