エンゲージメント調査の実態と社員のエンゲージメント向上を目指した人事施策

近年、多くの企業が社員のエンゲージメント向上に注力しており、その指標を把握するためにエンゲージメント調査を実施しています。私のクライアント企業でも、毎年同じ時期に25～30問程度の無記名調査を実施し、社員の意識や組織の課題を可視化しています。調査項目は勤務地、部門、年代、管理職・非管理職などの属性ごとに分析し、組織ごとの特徴や課題を明確にします。

調査から見える課題とその対応

調査結果から、しばしば意外な課題が浮かび上がることがあります。例えば、ある運輸業のクライアントでは、長らく人員不足の部署に対する施策を優先していましたが、調査の結果、別の部門のエンゲージメントスコアが低いことが判明しました。その後、その部門で退職者が増加し、組織全体に影響を及ぼす事態となりました。このように、データをもとに客観的に課題を把握し、先手を打つことが重要です。

低スコアの主な要因と施策

エンゲージメント調査では、特に以下のような項目でスコアが低くなるケースが多く、人事制度やその運用が要因となっていることが多いです。

• 上司の評価基準の不透明さ：どのような基準で評価されるのかが明示されていない
• 昇進・昇格の公平性：昇進・昇格が適正に行われていると感じられない
• 上司のフィードバック不足：仕事ぶりに対する前向きな声掛けや賞賛が少ない
• 挑戦の機会の不足：新しい業務に挑戦できる環境が整っていない

このような課題に対しては、評価基準の明確化、フィードバックの強化、公平なキャリアパスの提供などが求められます。調査結果をもとに、スコアが、例えば6.0満点中3.5以下の項目については経営層や幹部と徹底的に話し合い、具体的な改善策を講じます。

社員の声を活かした施策

エンゲージメント向上には、社員の意見（自由記入欄）を積極的に取り入れることも重要です。例えば、あるクライアント企業では、「社長との個別面談が良かった」というフィードバックがあり、定期的な1on1の機会を増やす施策を検討しました。また、禁煙手当や動物死体処理手当、奨学金返済補助など、社員のニーズに応じた手当の導入も議論されています。ただし、単にアイデアを取り入れるのではなく、その背景や状況を踏まえた上で慎重に検討することが重要です。

まとめ

エンゲージメント調査は、社員の本音を把握し、組織の課題を明確にするための重要なツールです。しかし、調査を実施するだけでなく、結果を分析し、具体的な施策につなげることが肝心です。データを活用し、経営層や現場の意見を取り入れながら、社員が働きやすい環境を整備することで、組織のエンゲージメント向上を実現していきましょう。