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多様化するコース

 働く価値観の変化やワークライフバランスの重視などに伴い、企業側も、人事制度において多様なコース(人材群、職群など)を準備するようになっています。

 以前は、コースと言うと、幅広い職務や基幹職務を行う「総合職」、定型職務の「一般職」の二つのコースが一般的でした。そこに、団塊世代が40歳代後半になる1990年代から「専門職」と言う形で、ラインの役職者ではない、または専門職務に特化するコースが設けられました。

 例えば現在は、呼称は各社様々ですが、外部から一定期間雇用し高い専門性を発揮してもらう「プロフェッショナルコース」、転勤を伴う異動がない「ローカルコース」、正社員ながら短時間勤務の「スペシファイドタイムコース」、育児中の「ワークライフバランスコース」、将来的に独立(のれん分け)を志向する「アントレプレナーコース」、勤めとは別に研究やプロスポーツに従事する「マスターコース」、高年齢者を雇用する「エキスパートコース」など、様々です。

 ただし、単に様々なコースを設ければよいという訳ではありません。まずは、会社の事業の方向性、雇用に対する会社の考え方など、職種、どうして新たなコースが必要なのか、を検討する必要があります。

 そして、コースによって求められる役割が異なりますので、コース内での等級数や等級定義、昇格・降格要件、人事評価の内容、基本給の水準、諸手当の有無、コース間の異動要件、退職金の算定方法など、コースに応じて様々な内容を検討していくことになります。

 皆さんの企業では、どのような働き方が求められているでしょうか。

この記事を書いた人

ヒサエダコンサルティング
久枝良彰
監査法人トーマツのマネジメントコンサルティング部、およびグループ会社のトーマツコンサルティング株式会社で、組織・人事コンサルティングのプロジェクトマネージャーとして在籍。平成17年9月に、有限会社ヒサエダコンサルティングを立ち上げ、代表取締役に就任。これまで、多数の企業・公的機関・医療機関に対して、組織・人事制度のコンサルティング支援を経験している。また、学校法人産業能率大学の契約講師として、全国の企業・地方自治体の管理職研修・人事評価者研修を多数実施している。平成21年度より、中小企業基盤整備機構・中小企業大学校の契約講師も務める。九州大学大学院(MBA)修了、「組織論」を中心に研究。
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